カバード・コール戦略で追加のリターンを生み出す

Option
Danny Khoo

Sales Trader

カバードコールとは?
カバードコールは、すでに保有している株式のポジション(原資産)について、その株式のコール・オプションを売却する戦略です。投資家は原資産として株式を保有していますが、カバード・コールがイン・ザ・マネー(原資産の価格が権利行使価格を上回っている状態)で行使された場合、現物株を引き渡すリスクをカバーできます。また同時に、コール・オプションの売り手は、原資産のコール・オプションを売却する時点で追加的な利益(プレミアム)を得ることになります。このように、一定以上の損失を防ぐカバード・コールは、リスクを低減するオプション戦略として考えられています。一般に、機関投資家はある時点で保有する原資産(この場合は株式)の一部に対してコール・オプションを売却し、残りの保有株式についてはアップサイドを追求したり、株価がさらに上昇すると予想される時に、コール・オプションをより高い権利行使価格で売り増す機会を確保できるようにします。

カバードコールの仕組み
カバードコールの売りは、株式を中長期的に保有する投資家の間で人気のある戦略です。通常、コールオプションの売りは、満期日に原資産価格が権利行使価格を上回った場合に投資家は無制限に損失を被ることになるため、リスクの高い取引となります。しかし、投資家が原資産となる株式をすでに保有していれば、オプションの満期日またはオプションの行使時   に株式をオプションの買い手に引き渡すだけで、損失を限定することができます。

カバード・コールオプションの損益イメージ
1. 満期日に株価が権利行使価格を上回っている場合、オプションはイン・ザ・マネー、つまりオプションの売り手は、オプションの買い手に株式を引き渡す義務があります。ポートフォリオに株式を保有している場合、イン・ザ・マネーで権利行使されたオプションに相殺されることになります。オプションの売り手は、プレミアムが手元に残り、オプションの買い手はオプションの行使価格で株式を手に入れることができます。投資家の中には、カバード・コールについてプレミアムと引き換えに、株式の値上がり益に上限を設けることに事前に合意する取引であると考える人もいるようです。

2. 
満期日に株価が権利行使価格を下回っている場合、オプションはアウト・オブ・ザ・マネーとなり、オプションの売り手がオプションの買い手に株式を引き渡す義務は発生しません。この場合、オプションは買い手にとって無価値なまま失効しますが、売り手はプレミアム収入を確保できます。

実例:

例えば、1株30ドルのA株を1000株保有しており、直近の価格は35ドルだとします。

もしA株が40ドルに上昇すれば売却してもよいと考えるのであれば、1ヶ月後に満期日が到来するコールオプションを権利行使価格40ドルで10枚売り建てます(米国株の場合、コールオプションの1枚は原資産となる株式100株を表します)。ここでは、約0.70ドルで取引されていると仮定しましょう。その結果、売り手はコール・オプション10枚分のプレミアム×100株×0.70ドル=700ドルを受け取ることができます。


シナリオ分析:

Goes above $40
You sell your 1000 shares of stock A at $40, making a profit of $10 per share. Total gain = your premium received ($700) + your profit ($10 x 1000 = $10,000) 
 Does not go to $40Total gain = your premium received ($700) from selling 10 call options at $40 strike. There is no obligation to sell your shares to call option buyer.

A株が40ドルを上回った場合

A株1000株を権利価格40ドルで売却し、1株あたり10ドルの利益を得ます。損益 = プレミアム収入(700ドル)+値上がり益(10ドル×1000=10,000ドル)

A株が40ドルを上回らなかった場合   

損益 = 権利行使価格40ドルで売却したコールオプション10枚から得たプレミアム収入(700ドル)です。コールオプションの買い手はコールオプションを行使しませんので、株式を売却する必要はありません。   

カバードコール戦略に最適なタイミングとは?

カバードコール戦略を始めるのに最適なタイミングは、原資産となる株式の市場が横ばいまたは下降トレンドの市場、つまり原資産の水準が短期的に大きく変動しないと予想される時に、株式のロングポジションを維持しながら、オプションプレミアムを獲得することによって追加的なリターンを生み出すことができる時です。市場が強い上昇トレンドにある時は、カバードコールを売却して、それほど高くないプレミアムと引き換えに原資産のアップサイド余地をあきらめることは、最適な選択肢ではないかもしれません。それでもカバード取引をしたいと考える場合は、コールオプション10枚を一度に売却するのではなく、複数のトランシェに分けて売却していく方が理にかなっているかもしれません。例えばコールオプション2枚を5回の取引に分けて順に売却していきます。ここで検討すべきもう一つ重要な点は、オプションのインプライド・ボラティリティです。インプライド・ボラティリティが高ければ高いほど、オプションのプレミアムは高くなります。

カバードコールの主なメリット

1. 追加的な利益(パッシブ・インカム)を生み出します。カバードコールを売却することによってオプションプレミアムを獲得し、ポートフォリオのトータルリターンを向上することが可能です。

2. 
比較的リスクが抑えられている点です。コールオプションを売るリスクは、株式のロングポジションでカバーされるため、比較的リスクの低いオプション取引の方法であるといえます。

3. 
カバードコールを売却する際は、追加の証拠金は必要ありません。お客様は受渡しされる原資産(株式)を保有しているため、サクソバンクで同数のカバードコールを売却する際は、追加の証拠金は発生しません。

カバードコール戦略に関するリスク
1.  原資産(株式など)の価格上昇によるリターンに上限を設けること。主なリスクの一つは、原資産の価格がコール・オプションの行使価格を上回った場合に潜在的な値上がり益を放棄するという機会損失が生じる可能性があることです。 

2. 
利益確定売りの代わりにカバードコールを売るリスク:前述した例では、オプションの有効期間中、株価が40を大きく上回ったものの、満期日に再び35を割り込む可能性があります。この場合、株主はオプションがなければ40で利益確定していたかもしれませんが、カバードオプションを売却していたために、満期が到来するまで待つことになるかもしれません

オプションの満期日におけるシナリオ分析:

Selling against the full holdings of 1000 shares
Selling against half the holdings of 500 shares

最新のレポート


口座開設は無料。オンラインで簡単にお申し込みいただけます。 

最短3分で入力完了!

【ご留意事項】

■当資料は、サクソバンクグループのアナリストによるマーケット分析レポートの転載、もしくは外部のアナリストからの寄稿となっております。
■当資料は、いずれも情報提供のみを目的としたものであり、特定の取引の勧誘を目的としたものではありません。
■当資料は、作成時点において執筆者またはサクソバンク証券(以下「当社」)が信頼できると判断した情報やデータ等に基づいていますが、執筆者または当社はその正確性、完全性等を保証するものではありません。当資料の利用により生じた損害についても、執筆者または当社は責任を負いません。 
■当資料で示される意見は執筆者によるものであり、当社の考えを反映するものではありません。また、これら意見はあくまでも参考として申し述べたものであり、推奨を意味せず、また、いずれの記述も将来の傾向、数値、投資成果等を示唆もしくは保証するものではありません。 
■当資料に記載の情報は作成時点のものであり、予告なしに変更することがあります。 
■当資料の全部か一部かを問わず、無断での転用、複製、再配信、ウェブサイトへの投稿や掲載等を行うことはできません。
■上記のほか、当資料の閲覧・ご利用に関する「免責事項」をご確認ください。 
■当社が提供するデリバティブ取引は、為替相場、有価証券の価格や指数、貴金属その他の商品相場または金利等の変動によって損失を生じるおそれがあります。また、お預けいただく証拠金額に比べてお取引可能な金額が大きいため、その損失は、預託された証拠金の額を上回る恐れがあります。
■当社が提供する外国証券取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。 
■取引にあたっては、取引説明書および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。 
■当社でのお取引にかかるリスクやコスト等については、 こちらも必ずご確認ください。

サクソバンク証券株式会社
Saxo Bank Securities Ltd.
Izumi Garden Tower 36F
1-6-1 Roppongi Minato-ku
Tokyo 106-6036
〒106-6036 東京都港区六本木1-6-1
泉ガーデンタワー36F

お問い合わせ

国・地域を選択

日本
日本

【重要事項及びリスク開示】

■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。
■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。また、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の外国上場株式関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。
■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド(価格差)があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。
■外国株式・指数オプション取引は、対象とする有価証券の市場価格や対象となる指数、あるいは当該外国上場株式の裏付けとなっている資産の価格や評価額の変動、指数の数値等に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、対象とする有価証券の発行者の信用状況の変化等により、損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外国株式・指数オプションは、市場価格が現実の市場価格等に応じて変動するため、その変動率は現実の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、意図したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。また取引対象となる外国上場株式が上場廃止となる場合には、当該外国株式オプションも上場廃止され、また、外国株式オプションの取引状況を勘案して当該外国株式オプションが上場廃止とされる場合があり、その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。対象外国上場株式が売買停止となった場合や対象外国上場株式の発行者が、人的分割を行う場合等には、当該外国株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外国株式・指数オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに転売を行わず、また権利行使日に権利行使を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また売方特有のリスクとして、売方は証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。売方は、外国株式・指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用外国上場株式の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付外国上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに売方は、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。さらにこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。外国株式・指数オプション取引(売建て)を行うにあたっては、所定の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、発注前の取引画面でご確認ください。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分(個人または法人)や個別の銘柄によって異なりますが、平常時は銘柄の流動性や価格変動性あるいは法令等若しくは当社が加入する自主規制団体の規則等に基づいて当社が決定し、必要に応じて変更します。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット(自動ストップロス)が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。
■取引にあたっては、契約締結前交付書面(取引説明書)および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。

サクソバンク証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第239号、商品先物取引業者
第一種金融取引業、第二種金融商品取引業
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会
手数料:各商品の取引手数料についてはサクソバンク証券ウェブサイトの「取引手数料」ページや、契約締結前交付書面(取引説明書)、取引約款等をご確認ください。