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米国株式取引業界最低水準※1の取引手数料

手数料の比較例
約定金額が4,000ドル相当の米国株式のお取引にかかる手数料の比較例

取引金額x0.033%~0.088%※2

※1 米国株式取引を提供している大手ネット証券(楽天証券、マネックス証券、SBI証券)で比較。2024年4月5日時点
※1 NISA口座での米国株式取引を除く
※2 最低手数料$1.1

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楽天証券マネックス証券SBI証券
取引手数料額
(取引金額あたり)
クラシック: 3.52 USD
プラチナ: 2.20 USD
VIP: 1.32 USD
19.80 USD19.80 USD19.80 USD

※ 米国株式取引を提供している大手ネット証券(楽天証券、マネックス証券、SBI証券)で比較。2024年4月5日時点
※ NISA口座での米国株式取引を除く

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業界最低水準の取引手数料で米国株式取引をはじめましょう

取引コストを最小限に抑えることは、全ての投資家にとって非常に重要な要素となります。当社で低いコストで取引を行うことによって、取引の資金効率が高まります。

2024年4月8日より手数料を改定しました。透明性が高く、さらに業界最低水準の手数料体系が、あなたの計画的な投資プランをサポートします。

Nvidia

4400 USD分のエヌビディア株を買い付けた場合

2024年4月7日までの取引手数料
14.5 USD

現在の取引手数料 最大で
3.9 USD
(クラシックステージ)

コスト削減
73.1%

LVMH

8200 EUR分のLVMHモエヘネシールイヴィトン株を買い付けた場合

2024年4月7日までの取引手数料
45.1 EUR

現在の取引手数料 最大で
7.2 EUR
(クラシックステージ)

コスト削減
84%

      米ドル口座で快適なお取引を

      米ドル口座で米国株式を取引をいただく場合、株式の売却により得た米ドルを日本円に戻すタイミングがお客様の任意となる

      米国株式の運用における損益のシミュレーションが格段に行いやすくなる

      計画的かつ長期的な投資が可能になり、為替変動を気にすることがない

      当社では米ドル決済が可能な特定口座も提供

      米ドル口座で快適なお取引を

      米ドル口座で米国株式を取引をいただく場合、株式の売却により得た米ドルを日本円に戻すタイミングがお客様の任意となります。米国株式の運用における損益のシミュレーションが格段に行いやすくなるうえ、為替変動を気にすることなく、計画的かつ長期的な投資が可能になります。さらに当社では米ドル決済が可能な特定口座も提供しています。

      数々の受賞歴を誇るマルチデバイス対応の自社取引ツール

      マーケットの転換点を取引シグナルでお知らせするオートチャーティストTMを標準搭載。最新アルゴリズムがチャートパターンのテクニカル分析を行い、最適な取引タイミングを取引シグナルとしてアラート通知。また複合チャート(オーバーレイ)がトレンド分析を容易に。また50を超えるインジケーターや銘柄スクリーニング機能なども装備し、新しい投資アイデアの発掘やリスク管理にお役立ていただけます。

      よくある質問

      入金方法は下記2通りあり、クイック入金と銀行振込による通常入金がご利用いただけます。詳細はこちらからご参照ください。また、USD口座へのご入金についてはこちらからご確認ください。

      入金:
      通常入金(銀行振込)の場合、送金手数料はお客様負担となりますが、クイック入金をご利用になる場合は当社負担となり、お客様側での手数料は発生いたしません。

      出金:
      送金手数料は同月内に3回までは当社が負担いたします。※ひと月内において3回を超えた分の送金手数料はお客様負担となりますのでご留意ください。

      こちらより、外国株式やオプション、FX取引など商品ごとの取引ガイドをダウンロードいただけます。

      国内の他証券会社からサクソバンク証券への移管に対応しており、以下の受入れが可能です。ただし、当社で取り扱いのない銘柄は受入れできません。
      他社の特定口座からサクソバンク証券の特定口座へ移管
      他社の一般口座からサクソバンク証券の株式一般口座へ移管

      お手続きの詳細につきましては、こちらからご参照ください。

      口座開設は無料。オンラインで簡単にお申し込みいただけます。

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      サクソバンク証券株式会社
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      【重要事項及びリスク開示】

      ■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。
      ■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。また、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
      ■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の外国上場株式関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。
      ■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド(価格差)があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
      ■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。
      ■外国株式・指数オプション取引は、対象とする有価証券の市場価格や対象となる指数、あるいは当該外国上場株式の裏付けとなっている資産の価格や評価額の変動、指数の数値等に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、対象とする有価証券の発行者の信用状況の変化等により、損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外国株式・指数オプションは、市場価格が現実の市場価格等に応じて変動するため、その変動率は現実の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、意図したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。また取引対象となる外国上場株式が上場廃止となる場合には、当該外国株式オプションも上場廃止され、また、外国株式オプションの取引状況を勘案して当該外国株式オプションが上場廃止とされる場合があり、その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。対象外国上場株式が売買停止となった場合や対象外国上場株式の発行者が、人的分割を行う場合等には、当該外国株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外国株式・指数オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに転売を行わず、また権利行使日に権利行使を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また売方特有のリスクとして、売方は証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。売方は、外国株式・指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用外国上場株式の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付外国上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに売方は、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。さらにこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。外国株式・指数オプション取引(売建て)を行うにあたっては、所定の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、発注前の取引画面でご確認ください。
      ■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分(個人または法人)や個別の銘柄によって異なりますが、平常時は銘柄の流動性や価格変動性あるいは法令等若しくは当社が加入する自主規制団体の規則等に基づいて当社が決定し、必要に応じて変更します。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
      ■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット(自動ストップロス)が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
      ■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。
      ■取引にあたっては、契約締結前交付書面(取引説明書)および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。

      サクソバンク証券株式会社

      金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第239号、商品先物取引業者
      第一種金融取引業、第二種金融商品取引業
      加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会
      手数料:各商品の取引手数料についてはサクソバンク証券ウェブサイトの「取引手数料」ページや、契約締結前交付書面(取引説明書)、取引約款等をご確認ください。