サマリー: 半導体株は今年、39%下落し、当社の半導体テーマバスケットは厳しい状況となっています。メモリーチップからグラフィックカードに至るまで、あらゆる製品の価格が急落しているためです。現在進行中の生活費危機は、家電製品の需要にも悪影響を及ぼし、業界の成長を阻害しています。しかし、最も重要な要因は、半導体のサプライチェーンの大部分を米国に回帰させることを目的とした米国のCHIPS法と、多くの半導体企業の短期的成長に大きな影響を与える米国の対中輸出規制です。
半導体製造の米国回帰が逆風を招いている
メモリーチップやグラフィックカードの価格下落により、当社の半導体関連銘柄バスケットは年間を通じて圧力にさらされ、39%下落しました。また、米国は、第二次世界大戦後最大の産業政策である米国CHIPS法を成立させ、半導体のサプライチェーンの大部分を米国に回帰させようとしています。さらに、米国は中国企業への半導体や半導体製造装置の輸出を規制しており、最近公表された事例では台湾積体電路製造(TSMC)の収益の5〜8%に影響が及ぶ可能性があります(株価は時間外取引で3.5%下落しました)。
業界全体では、1年後EV/EBITDAで10.3倍と、2005年5月以降の平均9.3倍に比べ、依然として割高な水準にあります。当社は、半導体産業にはまだ大きな潜在力と成長性があると見ていますが、金融情勢が引き続き厳しくなり、また半導体産業が循環産業であることから、バリュエーションの圧縮が続くと予想されます。金融引き締めで経済成長がさらに鈍化し、株式市場全体が下げ幅を拡大する中、バリュエーションは長期平均を下回る可能性が高いため、投資家は半導体を長期ポートフォリオに組み込むべきで、それによって大きなリスクリワード機会が生まれると思われます。
以下に、半導体および半導体製造装置関連銘柄のうち、上位10銘柄を取り上げました。
• 台湾積体電路製造(TSMC)
• エヌビディア
• ブロードコム
• ASMLホールディング
• テキサス・インスツルメンツ
• クアルコム
• インテル
• アドバンスト・マイクロ・デバイセズ
• アナログ・デバイセズ
• アプライド・マテリアル