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収益予想：エヌビディア、セールスフォース、スノーフレーク
株式
Peter Garnry
Chief Investment Strategist
サマリー: エヌビディア、セールスフォース、スノーフレークは、明日（8月24日）の決算発表で、テクノロジーに対する支出とテクノロジーセクター全体の見通しについてより明確な情報を提供すると予想されます。エヌビディアは、ゲームや暗号資産マイニングの需要減退により、成長率が大きく落ち込むと予想されています。セールスフォースは堅調な成長を示すと予想され、ここで投資家はスラックの統合とそれが今後の成長にどのような意味をもたらすかに注目するでしょう。スノーフレークは成長率が低下しているため、投資家は営業利益の改善を要求するでしょう。
エヌビディア：乱高下が続く
半導体大手のエヌビディアは今月初め、主力のゲーム向け画像処理半導体（GPU）の過剰在庫が価格圧力につながることを理由に業績予想を下方修正しました。このことは当社が8月8日の株式レポートで述べた通りです。GPUの需要低下は、主に暗号資産マイニングに不利な動向によるものと考えられ、エヌビディアは売上高予想の下方修正、価格の引き下げ、在庫償却費の計上を余儀なくされています。エヌビディアは、ゲームセクターの減速によるものだと説明していますが、ゲーム企業は、エヌビディアが言及しているのと同程度の需要減速には直面していません。エヌビディアは自社のGPUの最終使用目的をあまり認識していないため、それに対応した収益のセグメント化は困難ですが、ビットコイン価格と結びついた暗号資産マイニングの経済性が、同社の収益変動要因を最もよく説明していると当社は考えています。エヌビディアの減速は暗号資産と結びついているため、金利上昇は、エヌビディアの株式バリュエーションにおける重要なリスクであるだけでなく、暗号資産価格を現在の水準から大幅に押し下げる可能性があるため、暗号資産への需要に対するリスク要因でもあります。
エヌビディアは水曜日に、2023年度第2四半期（7月31日終了）の売上高成長率が前年同期比3%にとどまり、2023第1四半期（5月1日終了）の同46%から急減速したと発表すると予想されています。また、エヌビディアの最大のビジネスリスクも浮き彫りになっています。エヌビディアは需要要因を十分に把握していないため、需給のミスマッチが発生する可能性があります。投資家にとって重要なのは、エヌビディアがどの程度まで成長が回復すると見込んでいるのか、さらに重要なのは、営業利益の見通しを変更するかどうかです。
セールスフォース：スラックは成長を維持できるか
セールスフォースは水曜日に2023年度第2四半期（7月31日終了）の決算を発表しますが、アナリストは売上高成長率を前年同期比21％と予想しており、これは同社が10年間維持してきた長期成長率に沿ったものです。買収完了後、現在、完全に統合されているスラックは、将来の成長を推進する重要な事業のひとつです。また、クラウドビジネスアプリケーションソフトウェアにおいて、同社が事業拡大可能な市場を視野に、市場地位を拡大した買収でもあります。セールスフォースは、マイクロソフト、オラクル、SAPと競合しており、長年にわたり、利益の多くを成長のための投資に使用してシェアを獲得してきたとしています。金利上昇により、セールスフォースには営業利益率の向上が求められており、投資家は明日の決算発表で売上高よりも営業利益率に関するサプライズを要求する可能性が高いとみられます。 スノーフレーク：使用状況に左右されるビジネスモデルと経済の不確実性
バークシャー・ハサウェイがテクノロジー企業、ましてやIPO（新規公開株）に投資することは稀ですが、バークシャーは2020年、スノーフレークの新規公開株に投資しました。スノーフレークはクラウド技術を活用したデータ分析を行う企業と位置付けられ、クラウド上でのデータ保管を低コストで実現する斬新なアプローチを提供しています。同社は売上高を、2018年の9,700万ドルから2021年には12億ドル程度まで伸ばしていますが、2023年度第2四半期（7月31日終了）の売上高成長率は前年同期比72％と予想されています。これは1年前の前年同期比104％からは低下しているものの、すべての高成長企業は成長率低下局面を迎えることから予想されることでしょう。問題は、成長率が時間とともにどの程度低下しているかです。同社は最近、アナリストの期待を裏切っており、業績には下振れリスクがあるかもしれません。なぜなら、同社のビジネスモデルはサービスの使用状況に左右され、テクノロジーへの投資支出が減速すれば、成長率に直ちに打撃を与えることを意味するからです。同社の決算発表に関するもうひとつの観点は、売上高対比での同社の株式バリュエーションが高いため、投資家が営業利益の大幅な改善を求めるであろうということです。