2024年4月8日（月）より、当社の取引手数料を改訂いたしました。今回の改定により、当社の米国株取引における取引手数料は、業界最低水準となりました。 また同日より、取引するほどさらにお得な手数料額が適用される、「サクソ優待プログラム」を開始しました。
CFD取引条件
CFD
CFDは、特定の原資産と価格が連動するように設計されたデリバティブです。原資産は、株価指数や個別株式、ETF、商品など多彩で小額からレバレッジをかけてお取引いただけます。
約9,500銘柄以上
取扱い銘柄の各取引条件は、取引ツールの銘柄検索機能でご確認いただけます。
ご確認方法はこちら
- 証券CFD取引
- 原資産をETFとしない株価指数CFD取引
- 個別株ＣＦＤ取引
- 上記を除く証券CFD取引
取引手数料は売／買、新規／決済の別にかかわらず無料です。
債券CFD
取引手数料は売／買、新規／決済の別にかかわらず無料です。
商品CFD
取引手数料は売／買、新規／決済の別にかかわらず無料です。
無料
| キャリングコスト | 限月のある銘柄を持ち越した場合、その建玉を維持するために必要な証拠金に対して一定の料率を掛け合わせた金額のキャリングコストがかかります。詳細は取引ツールの取引条件で確認することができます。 |
| コンバージョンレート （両替コスト） | 決済によって円以外の通貨で損益等が発生した場合は、その時点での実勢相場に0.5%の両替コストを加えた交換レートで自動的に円に交換されます。 |
| 借入金利（貸株金利） | 売り選好の強いETF の売り建玉を翌営業日に持ち越した場合は、貸株金利が発生することがあります。銘柄によって借入金利は異なり、流動性の高い銘柄では無料となる場合があります。なお、個別株CFDについては売り建玉を翌営業日に持ち越した場合、年率最低0.5%かかります。実際の借入金利は取引ツール内にある取引画面の取引条件にてご確認いただけます。 |
| オーバーナイト金利 | 限月のない銘柄の建玉を翌営業日に持ち越した場合、オーバーナイト金利の受け取りまたは支払いが発生します。原則として買い建玉の場合はお客様の支払いとなり、売り建玉の場合はお客様の受け取りとなります。なお、オーバーナイト金利は保有建玉に対してARR（代替金利指標（Alternative Reference Rate））を基準とした金利を掛け合わせて計算しています。実際のオーバーナイト金利は取引ツール内にある取引画面の取引条件にてご確認いただけます。 |
CFD種類ごとにその他費用は異なります。詳しくはこちらをご覧ください。
銘柄ごとにお取引いただける時間が異なります。原則、原資産の現地市場の取引時間に準じます。ただし、現地が標準時間（冬時間）か夏時間かによって異なりますし、予告なく変更される場合もありますので、取引時間については必ず取引ツールでご確認ください。
- 月曜午前 3 時から土曜午前 7 時（オーストラリア夏時間・米国標準時間）
- 月曜午前 4 時から土曜午前 6 時（オーストラリア標準時間・米国夏時間）
取引時間外の週末にメンテナンスを実施します。メンテナンス中は、取引ツールにログインすることができません。
株価指数および商品CFDは、リアルタイムプライスを配信している一方で、個別株式および ETF CFD は、15 分程度の遅延価格を配信しております。「有料価格情報配信サービス」をご契約いただきますと、取引所のレートをリアルタイムでご覧いただけるようになります。ご契約は取引ツール内から取引所ごとに行うことができます。取引所、サービスの種別（レベル1、レベル2など）、個人・法人の違いによって料金が異なりますのでご注意ください。ご確認方法はこちら
銘柄ごとに条件が異なります。注文が執行された場合に建玉が規定の上限を超える場合は、注文発注時にメッセージが表示され、注文
が拒絶されますので、あらかじめご留意ください。
詳細は取引ツール内の取引条件にてご確認いただけます。ご確認方法はこちら
成行、指値、逆指値、IOC 注文、イフダン、OCO、トレイリングストップ等があり、商品ごとに異なります。
詳細は、該当商品の取引概要ページ、あるいは取引ツール内の取引条件にてご確認いただけます。ご確認方法はこちら
お客様ご自身が行う反対売買による決済の他、自動ロスカット、評価損が上限に達した場合の処理、建玉が取引期限（満期）を迎えた場合の処理若しくは取引約款に定められた強制決済等によって決済されます。先入れ先出し法（FIFO）に基づいて決済されます。ただし、イフダン注文など決済対象となる建玉に付帯された関連注文が優先して決済されます。なお、限月のある銘柄では、付帯された関連注文がある場合でも、先入先出法に基づいて決済されます。
なお、決済によって円以外の通貨で損益等が発生した場合は、その時点での実勢相場に 0.5%の両替コストを加えた交換レートで自動的に円に交換されます。
CFD取引は証拠金取引であるため、レバレッジを効かせることが可能です。新たに建玉するために最低限必要となる取引証拠金を必要証拠金といい、取引金額に対する一定の比率（以下「必要証拠金率」といいます。）で設定されています。必要証拠金率は口座の区分（個人又は法人）や個別の銘柄によって異なり、銘柄の流動性や価格変動性あるいは法令等若しくは当社が加入する自主規制団体の規則等に基づいて当社が決定し、必要に応じて変更します。
必要証拠金率を変更する場合、当社は可能な範囲でプラットフォーム、当社ウェブサイト又は電子メール等で予告を行いますので、建玉を保有している場合又は取引を開始する場合は必ずお客様ご自身で常に最新の情報をご確認ください。特に必要証拠金率が引き上げられる場合は、その結果として建玉が自動ロスカットの対象となる可能性があります。常時確認することが困難な場合は取引証拠金に余裕を持たせてお取引を行ってください。また、政治経済等の情勢が変化することで市場が混乱したりその可能性が高まったりした時、必要証拠金率の変更が直前に行われること又は予告なく行われることがあります。そのような時は取引証拠金を追加したり建玉を縮小したりするなどリスク管理に十分ご配慮ください。
| 商品名 | （個人の場合） | （法人の場合） |
| 個別株CFD | 20%以上 | 5%以上 |
| 株価指数CFD | 10%以上 | 1%以上 |
| 債券 CFD | 20%以上 | 20%以上 |
| その他証券CFD | 20%以上 | 5%以上 |
詳細は取引ツール内の取引条件にてご確認いただけます。ご確認方法はこちら
「段階的変動証拠金方式」とは必要証拠金率が同一銘柄においても一定ではなく、保有建玉の数量に応じて、必要証拠金率も段階的に上昇していく仕組みです。 株価指数 CFD 取引、個別株 CFD 取引、その他証券 CFD 取引（ETF CFD）の銘柄はそれぞれ、個人/法人口座の別、各銘柄に設定されたリスクレートなどの要素により、保有建玉の数量に応じた必要証拠金の増加率が異なります。
※保有建玉の数量総額の判定は、米ドル換算額で行われます。
各銘柄の段階的変動証拠金率については、以下よりご参照ください。
段階的変動証拠金率－個人口座
段階的変動証拠金率－法人口座
計算例
各銘柄のリスクレート値や必要証拠金率、証拠金上昇率などの詳細につきましては、取引チケット上の「取引条 件」からもご確認いただけます。「取引条件」への詳しいアクセス手順は以下 FAQ よりご参照ください。 取引条件はどこで確認できますか
先物取引を原資産とした株価指CFD取引、債券CFD取引及び商品CFD取引の限月、最終売買日、清算日及び清算値は、原資産の限月、最終売買日、清算日及び清算値に準じます。先物取引における最終取引日は、各取引所が定める最終売買日を基準として、当社が独自に定めるものとします。したがいまして、取引所が定める現地時間の最終売買日等が必ずしも最終取引日又は最終決済期限とはなりませんので、ご注意ください。限月のある銘柄には、銘柄名に限月が付与されて表示されます（例︓NY 金 2018 年 3 月限）。
一方で先物取引を原資産としない株価指数CFD取引、個別株CFD取引、債券CFD取引及びその他証券CFD取引では、原則として最終決済日といった決済期限はありません。ただし、株式併合、株式分割等の権利処理等が行われる場合又は当社において決済期限の必要が生じた場合は、決済期限が設定されることがあります。
両建取引とは、同一銘柄で同一数量の買い建玉と売り建玉が決済されずに維持される状態を言います。取引ツールの設定画面あるいはトレード（取引）チケットから、決済方法を両建て方式あるいは FIFO方式から選択することができます。なおFIFO方式の建玉は、両建て方式に変更することはできません。詳しくは最新の取引説明書をご確認ください。
お客様のご入金は、クイック入金をする場合、口座を指定して入金を行うことができます。
また、入金後に口座間での資金振替を行うことができます。
詳細はこちらをご覧ください。
出金のご依頼は メイン口座から承っております。当社は原則として外国為替証拠金取引用をメイン口座に指定していますが、外国株式口座をお持ちの場合には、外国株式（Z）がメイン口座となります。取引ツール内の資金振替機能にてメイン口座へご資金の振替をお願いいたします。
また、出金処理はオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利（貸株金利）、配当等調整金等の数値が確定した後に行います。そのため、通常よりも出金処理にお時間をいただく場合がございます。
雑所得として申告分離課税の対象となります。
株式会社が資本の額を増加させずに発行済み株式を分割して株式の総数を増加させることを「株式分割」と言います。 一方、複数の株式を1株に纏めることを 「株式併合」と呼んでいます。 お客様が原資産の基準日において当該銘柄を保有していた場合は、買い建玉・売り建玉ともに分割比率に 応じて建玉数を増加させる、または併合比率に応じて建玉数を減じる処理が行われます。
企業が行う各種施策の中には、株式の価値や株主の権利に直接影響を及ぼすものがあります。例えば、配当、増資、株式分割などの他、会社の合併・分割や上場廃止などが該当します。これらをコーポレートアクションと言い、株価指数CFD取引と個別株CFD取引においてはご留意ください。主なコーポレートアクションとその処理の概要についての詳細はこちらをご覧ください。
休場日一覧
各休場日の期間中は、世界各地の市場や取引所が休みになります。今後の休場日のスケジュールは以下のとおりです.
Christmas 2024 and New Year 2025
