テクノロジー株への資金集中とバリュエーション拡大で高まる市場リスク

テクノロジー株への資金集中とバリュエーション拡大で高まる市場リスク

株式
Peter Garnry

Chief Investment Strategist

サマリー:  5月も終わりを迎え、米国株式市場では特定のセクターや超大型株への資金集中とバリュエーションの拡大によって、再びリスクが高まっています。今年に入ってからは、主にテクノロジー株が市場の上げを主導しており、最近ではAI関連銘柄を中心にその傾向が特に強まっています。しかし、市場全体の上昇幅が限定的であることや、米国株のバリュエーションが2022年7月以来の高水準に達していることを踏まえると、投資家にとってリスクが高まる一方、期待リターンは低下しつつあります。


※本レポートは自動翻訳を一部修正したものです。原文と和訳に齟齬がある場合は原文が優先されます。

主なポイント:

  • 米国株はテクノロジー株やS&P500上位10社という限られた銘柄群の力強いパフォーマンスに牽引され、年初から上昇を遂げてきた。

  • テクノロジー株への資金集中とバリュエーション拡大によるリスクは、すでに警戒すべき水準に達しつつあり、AIブームによる上昇相場がこのまま続けばリスクは一段と高まる可能性がある。

  • 米国株のバリュエーションは再び2022年7月以来の高水準に達しており、足元のバリュエーションは向こう10年間の年率平均リターンは-3%~+3%と、過去の長期的な年率平均リターンの+5%を大幅に下回っていることを示しています。

特定のセクターや銘柄群への資金の集中はネガティブな兆候を示す

S&P500の年初来のトータルリターンは昨日(30日)の取引終了時点で10.3%に達していますが、過去のレポートで繰り返し指摘してきたように、今回の上昇相場は極めて偏った資金の流れに下支えされています。今年最も優れたパフォーマンスを上げた銘柄を見てみましょう。S&P500構成銘柄で時価総額首位(2兆7,900億ドル)のAppleはパフォーマンス最下位となっていますが、そこから上の順位にランクする銘柄(下図)を見ると、いずれも年初来のトータルリターンが37%を上回っていることが分かります。これは、テクノロジー企業に限らず、Nvidia、Meta、Tesla、Amazon、Alphabet、Microsoft、Appleなど、指数に占めるウェイトが最も大きい銘柄が、極めて力強いパフォーマンスを上げていることを示しています。このように特定のセクターや銘柄群に資金が偏ることによって生じるリスクの高まりや、狭い範囲でのラリーは、市場が限られたテーマに大きく賭けていることを反映しており、決して好ましい兆候ではありません。ただし、そのテーマが再び売られれば、トレンドは直ちに好転する可能性もあります。例えば、米国経済が夏場にかけて予想を上回るペースで鈍化するようなことがあれば、状況に変化をもたらすカタリストとなり得るでしょう。

Year-to-date returns | Source: Bloomberg

AIブームで米国株のバリュエーションは危険水域に

年初からのAI関連銘柄を中心とするテクノロジー株の上昇は、景気後退懸念が強まる中で市場がFRBの利下げを織り込んだことが一因となっています。その結果、米国株のバリュエーションは2022年7月以来の高水準に達しています。また、昨日のレポートでも指摘したようにAIや電気自動車、データセンター向け半導体に対する高い成長期待から、世界の半導体セクターの株価バリュエーションは2010年初頭以来の水準まで切り上がっています。こうした状況は、過去のバブルを想起させます。

当グループが算出した総合的な米国株価指数のバリュエーションの標準偏差は2022年9月の0.21から0.82に上昇し、1992年以降の平均値を常に上回ってきました。つまり、米国株のバリュエーションは長期的な平均値を一度も下回ったことがないということになります。これは、米国株式に対するセンチメントの底堅さを裏付けています。過去のパターンに基づいて、足元のバリュエーションが将来的なリターンにどのような意味を持つかと言えば、向こう10年間の年率平均リターンは-3%~+3%と、過去の長期平均リターン+5%に比して大きなダウンサイドリスクがあることを示しています。また、先日開催されたモーニングスター・インベストメント・カンファレンスでヘッジファンドのAQRキャピタル・マネジメントの共同設立者であるクリフ・アスネス氏が予測したように、株式市場のバリュエーション拡大は、グロース株の過度なバリュエーション上昇を伴うケースが多く、いずれバリュー株がアウトパフォームする可能性があります。
Nvidia share price | Source: Bloomberg

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